iPhone 14を異例の値下げか、野村證券レポート

iPhone 14を異例の値下げか。

台湾メディア”経済日報”は野村證券が発行する最新「Global Technology Views」の90ページにわたるエレクトロニクスの重要な見通しに書かれたiPhoneの出荷に関する予測が興味深いと紹介している。

野村證券のレポートによるとiPhone 14シリーズは次のように出荷台数を減らすという。

• 2022年10月〜12月：6％削減
• 2023年1月〜3月：8％削減
• 2023年4月〜6月：11％削減

このことから当初の予測していた2022年下半期の出荷台数9,000万台から8.3％減となる8,250万台に下方修正している。

また、多くのサプライヤーは2022年Q3まで好調な出荷を記録して2桁成長を遂げたものの、10月に入りiPhone 14 Plusの大幅な減産があったことから9月をピークに10月〜12月の出荷は減少し、前年比と比べても少なくなる見込みとしている。

その一方で、Appleが「iPhone 14」の生産数を大幅に増やしていると続ける。

考えられる理由として1つは「iPhone 14 Plus」の減産によるコンポーネントと生産能力を消化するため、もう1つは特別なプロモーションの準備だという。

そして、Appleは需要喚起および在庫処分のために2022年末または2023年上半期に前例のない値下げを準備している可能性があるという予測を展開した。

EMS工場の状況についても触れており、台湾の鴻海工場は「iPhone 14 Pro」の独占製造を行なっていることから、2022年9月下旬に生産数を増やすなど出荷パフォーマンスで有利として「買い」の評価が与えられている。
ペガトロンについては「iPhone 14 Plus」の減産から「中立」と評価された。

同レポートはAppleサプライチェーンのリスクが高まっていることを投資家に再認識させる内容となっており、「iPhone 14」の値下げプロモーションで在庫を捌くことができれば2023年の生産量は年間2桁減少から6％減少にまで抑えられると予測している。

Source：経済日報